販売会社
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株式会社伊予銀行
(登録金融機関)
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四国財務局長(登金)第2号 |
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加入協会:日本証券業協会、(社)金融先物取引業協会 |
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株式会社北陸銀行
(登録金融機関)
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北陸財務局長(登金)第3号 |
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加入協会:日本証券業協会、(社)金融先物取引業協会 |
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明治安田生命保険相互会社
(登録金融機関)
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関東財務局長(登金)第123号 |
| ・ |
加入協会:日本証券業協会 |
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日興コーディアル証券株式会社(投信スーパーセンター専用)
(金融商品取引業者)
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関東財務局長(金商)第129号 |
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加入協会:日本証券業協会、(社)金融先物取引業協会、(社)日本証券投資顧問業協会 |
●楽天証券株式会社
(金融商品取引業者)
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関東財務局長(金商)第195号 |
| ・ |
加入協会:日本証券業協会、(社)金融先物取引業協会 |
投資信託は、その商品性から次の特徴をご理解のうえ、ご購入くださいますようお願い申し上げます。
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投資信託は預金等や保険契約ではありません。また、預金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。 |
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登録金融機関は、投資者保護基金に加入しておりません。 |
| ■ |
投資した資産の減少を含むリスクは、投資信託の購入者が負うことになります。 |
| ■ |
投資信託の取得のお申込みに関しては、クーリングオフの適用はありません。 |
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当サイトの内容は、作成時点のものであり、市場の環境やその他の状況によって予告なく変更することがあります。記載されている投資環境見通し、グラフ、表、図等については、過去の実績および一定の仮定に基づいたものですが、その内容の確実性および将来の投資成果等を保証するものではありません。 |
| ○ |
投資信託の募集・申込等の取扱は販売会社、設定・運用は投信委託会社が行います。 |
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投資信託は、株式、公社債などの値動きのある証券(この他外国証券には為替リスクもあります)に投資しますので、基準価額は変動します。したがって元本が保証されているものではありません。 |
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取得の申込みにあたっては、販売会社を通じてあらかじめまたは同時に投資信託説明書(交付目論見書)をお渡ししますので、内容を十分にご確認のうえ、ご自身でご判断ください。 |